グロップのメーリングサービスについて

消費者に商品を多く販売するためには、商品やそのメーカーの名前が世間に知られていなければお話にすらなりません。

例えばメーカー名が分からない無名の商品と、名も知れている企業が出している商品がどちらも同質だったとした場合には、多くの方が知っている方の商品を手に取るのではないでしょうか。

これこそがブランドの力、名前の知名度であり、ブランド力を持っているだけで商戦では他社と大きな差が生まれてくることになります。知名度は広告戦略によって徐々に獲得していくものであり、大企業がブランド力を持っている理由はこれにあります。

常に各メディアに対して広告を打ち出している大企業はそれだけで他社と目には見えない大きな差を作っているのです。広告を出す方法はテレビコマーシャルだけではなく、ダイレクトメールという手法も用いられております。

グロップのメーリングサービス
グロップのメーリングサービスでは、消費者の方々に御社の商品情報を詰めたメールを直接届けることが可能であり、また精度や効率も非常に高いのが特徴です。

DMという方法を最大限に活用して効率的な広告戦略を実施してみるのはいかがでしょうか。

どこからどこまで

ダイレクトメールの広告一般的にダイレクトメールをして広告を打ち出していこうとする場合には、まずはコンテンツの企画や立案から始まり、次に広告の製作や印刷が行われ、そして実際に消費者に贈られることになります。

またそれだけでなく広告を出した後には勿論注文が来るわけですので、そちらの対応もしなければならなかったり、またDMを送った後には消費者の情報を得ることになりますので、これの管理や分析を行ったりすることになります。

これだけ多くの業務を自社だけで行うとなると大変ですので、それならば他の方法で広告を出して行った方が効果も高いのではないか、という反論も出がちです。

しかし、全てを外部委託できるならば話は別です。費用さえ払えば広告を出せるのならばノウハウを持っていない状態でもすぐにDMという方法を活用することも可能です。

DMを外部委託する際にはどこまでを行ってもらえるのでしょうか。グロップのメーリングサービスならば、コンテンツの企画立案からアフターフォローまで充実しております。

企画内容に合わせて柔軟にサービス内容を変化できるだけでなく、郵便以外にも電話や電子メール等を使った広告を出すことも可能など、幅広いニーズに対応できる体制が整っております。

DMはイメージを悪くする可能性も

ダイレクトメールはテレビコマーシャルや新聞広告などの広告とは違い、必ず狙ったターゲットを相手に広告を出すことができますので、その点においては効率の良い広告方法と言えますが、実は企業イメージを悪くしてしまうというリスクもありますので注意して活用しなければなりません。

例えば健康食品のDM広告を送り、販売促進につなげたいと思っていても、実際に健康食品を欲しいと感じている人ならばDMが届いたところでさらりと目を通して購入するか否かを決定することになりますが、それ以外の人にとっては、郵便物はただのゴミになりかねません。

自分にとって不要だと思っている商品をしつこく宣伝されてしまうと煩わしさを感じてしまい、ひいては企業イメージのダウンにもつながりかねません。

安全性とコストダウンそのため誰に向けてDMを送るのか、という問題は非常に重要となりますので、これを考慮した上でメールする必要があるのです。

テレビ番組等の場合には、不要ならば他チャンネルに変えてしまい、広告を見ないことも可能ですが、郵送されてきた広告については消費者の方々は貴重な時間を割いて見てから捨てるのが一般的ですので、必ず目を通す分、相手を選んで広告する必要があります。

特に何度も同じようなDMが送りつけられてきた場合には著しくイメージを損なってしまいますので、この点は注意しなければなりません。DMはいわばもろ刃の剣なのです。

グロップだからこそ

グロップのメーリングサービスでは、そういったダイレクトメールに対するイメージダウンというリスクを最小限に抑えるために、情報分析にも力が入れられています。クラスタ分析などの統計学的手法を用いて、DMを受け取った後に購入してくれる人なのかどうかを判断しています。

消費者が商品を購入するか否かを統計的にはかり、また購買者層にはどのような特徴があるのかを具体的に数値化することで、レスポンス率の向上がはかられています。イメージダウンというDM最大のリスクを顧客満足に変化させてしまう力こそがグロップメーリングサービス最大の魅力と言えるでしょう。

グロップのメーリングサービスの柔軟性は非常に高く、選択できるサービスも多いため、具体的にどのサービスを利用すれば良いのかが分からないという方もいるかもしれませんが、その場合にはまず気軽に相談してみることをお勧めします。

パートナーが実施したいことを、それ以上の付加価値を付けて業務受託するのがグロップという会社の本質です。